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自衛隊の犯罪を斬る
「マイクロ波聴覚効果及びその関連」というアメブロがメインブログになります
マイクロ波聴覚効果

ヤフーブログから引越しました

小池誠

Author:小池誠
東大卒イリノイ大博士号;所属学会 日本化学会、電子情報通信学会、情報処理学会、人工知能学会、日本生理学会、日本神経科学学会、日本神経回路学会、日本社会精神医学会、日本被害者学会

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謹賀新年;訴訟と解決
明けましておめでとうございます。

さて、マイクロ波聴覚効果及びその周辺について、2015年11月から月に一回のペースで勉強会を開催するとともに、2016年4月から電子情報通信学会、情報処理学会などで繰り返し発表して参りました。既に、電波兵器(マイクロ波兵器、精神工学兵器という)から電波ビームを頭部に照射して幻聴を誘発する軍事技術に関する証拠は既に十分に収集いたしました。

そこで、今年は勉強、講義、学会発表から訴訟に移行する所存でございます。

1 背景

多数が電波兵器、テクノロジー犯罪、エレクトニックハラスメントなどの被害を受けていますが、被害を解決する手段としては、立法機関、行政機関、司法機関の何れかを経由することになります。

立法を通じた解決として、国会議員などの政治家に陳情しても、デモをしても、ビラも撒いてもなかなか被害事実が認知されないのが現状です。

行政を通じた解決として、警察などの行政機関に請願書を提出しても、解決に至っていません。

司法を通じた解決として、被害者個人が弁護士を代理人とすることなく、訴訟を提起した事案はありますが、弁護士が代理人となって国を相手に訴訟した事案はありません。

そこで、今回、弁理士が特許文献を証拠として収集し、更に、弁護士を代理人に立てて、訴訟を提起する方向で解決を目指します。司法は、被害救済の最後の手段になるのですが、今年に訴訟を提起する方向で準備をいたします。

2 訴訟による解決

このブログで何度も繰り返していますが、被害者が加害者(国)に対して、電波兵器の使用差し止めを求める訴訟を提起して、勝訴したときには被害が終わります。判決の効力は訴訟当事者に及ぶので、訴訟を提起した被害者は被害が終わるということになります。

また、大多数が幻聴の被害を受けているので、幻聴の被害について訴訟を提起すれば、大多数の被害者が救済できるかと存じます。

そこで、訴訟へのロードマップとして次のように考えています。


(1) 1月面談

2020年1月に東京都内の知的財産弁護士と面談いたします。テーマは、被害者が加害者(国)に対して、電波兵器の使用差し止めを求める訴訟を提起することであり、具体的には2019年12月28日の勉強会後半で講義した内容を弁護士に伝え、更に、訴訟で立証する手段について具体的に検討いたします。

弁護士としても1時間とか1時間半の面談時間で、即座に判断できることでもないので、検討してから回答することになるのではと予想しています。

弁護士からの回答は2020年1月25日、土曜日の勉強会で参加者、皆さんに伝えます。

(2)2月面談

2020年2月に再度、弁護士に会合することを想定しています。

要するに一ヶ月に一回前後のペースで弁護士と面談を繰り返し、弁護士に証拠を提出したり、法律上の争点を明確化したりして、訴訟提起にまとめていこうかと存じます。

(3)訴訟提起

2020年4月前後に東京地裁に訴訟を提起できればと考えています。

3.弁護士報酬

このように定期的に弁護士と面談をしたときには、弁護士に対して定期的に報酬を支払う必要があります。そこで、この弁護士報酬は、毎月の勉強会の参加費を充てる予定です。

前回、2019年12月28日に開催された勉強会の参加費で2020年1月に弁護士と面談する弁護士報酬を支払う予定です。

次回、2020年1月25日の参加費が1万円に設定されていますが、この参加費で2020年2月に弁護士と面談するときの弁護士報酬を支払う予定です。

訴訟提起前は、このように考えていますが、東京地方裁判所に訴訟を提起する時点の弁護士報酬については別途、記載いたします。

ところで、スマホ使用料として毎月、1万円以上を支払っている人はいくらでもいるので、月1万円なら支払えると思っています。ちなみにソニー生命保険が20歳~69歳の男女1000名に対して行った調査によると、毎月の利用料金の平均額は、6401円ですが、月、1万円を超える支払いをする人は約20%になります(文献)。

また、家でも自動車でもテレビでもスマホでも、通常、高額な商品は安い商品より良い物になります。訴訟も同様でして、潤沢な資金があると訴訟は有利になります。

電波兵器の立証というか、マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信システムの立証は一流の弁護士に任せたいのですが、一流の弁護士に対しては、それに見合った報酬を支払うことが求められます。

ただし、被害者のなかには生活保護を受給している人がいると想定されますが、生活保護受給者に対して1万円の参加費を求めることはいたしません。生活保護受給証明書を持参したときには、従来と同様に2千円になります。

なお、この勉強会では年会費の支払いは求めておらず、参加費だけになります。

4 立証

訴訟では事実を立証することが求められるのですが、訴訟法上の証明のような高度な内容の詳細は誰もが無料で読めるブログで省略し、参加費を支払った参加者に対して勉強会で解説いたします。

ちなみに、弁理士は特許庁審判官の審決に対して、取消を求める訴訟を代理する権限があり、これに伴って、民事訴訟法などの知識は十分にある旨を付言いたします。

本年もよろしくお願いいたします。

文献
調査:スマホ料金、払いすぎ?
「平均6401円」は理想の2倍。大手3キャリア利用者は差額に開き
西山 里緒、business insider
https://www.businessinsider.jp/post-204672

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12月28日勉強会
12月勉強会は年末、2019年12月28日、土曜日に氷川区民会館(東京都渋谷区東2丁目)で開催いたします。午後1時30分に受付を開始して、午後2時から講義を始めます。通常は、月末の土曜日に勉強会を開催するのですが、今回は通常の予定に戻りました。


スケジュール

受付開始 午後1時30分
講義 午後2時から午後4時
参加費 二千円

講義テーマは、下記の通り。

1 電子情報通信学会通信ソサイエティが主催して、東京大学本郷キャンパスで開催された「超知性ネットワーキングに関する分野横断型研究会 RISING 2019」において、11月26日午前中のポスターセッション1でポスター番号P1-21『心を読む機械の原理 ~ 対人レーダーを応用したブレイン・マシン・インタフェース ~』という演題を発表いたしました。そこで、この発表内容を解説いたします。

2 年末ということなので、今までの講義、特に、マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信システムを中心にまとめます。要するに、マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信システムに起因して、声とか音の被害を受けているという被害事実を立証する証拠となる文献が十分にあるかという観点でまとめます。

午後4時前後に15分前後の休憩があります。

3 休憩後、30分前後、今後の展望とか被害の解決について話します。

ちなみに、被害の解決とマイクロ波聴覚効果を応用した無線通信システムは密接な関係があるので、そのような関係について上記2で解説いたします。


参加希望者は、事前に下記メールアドレスに電子メールをお送りください。


patentcom007@gmail.com


また、勉強会とは別に相談会を開催しています。希望者はメールください。

上記3の展望について補足いたします。

さて、日本精神神経学会という精神科医からなる組織に対して電波妄想というデマ、嘘、疑似科学を流布するな、という訴訟を提起する方向で検討していました。マイクロ波聴覚効果に鑑みて、電波が聞こえるというのは妄想という診断に科学的根拠が全くないのです。

この検討の一環として、特許文献などを整理していたのですが、マイクロ波聴覚効果に関する証拠だけでなく、マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信システムについても十分な証拠が既に集まっています。

このような検討をしているうちに、日本精神神経学会に対して訴訟を提起するのでなく、加害者に対して訴訟を提起すればよいだけのことではないかな、と考えるようになりました。

要するに、何もないところから声が聞こえるという被害者が、声を聴かせている加害者に対して、声を聴かせるな、という趣旨の訴訟を提起すればよいのです。訴訟に勝ったときに問題は解決いたします。

そこで、何もないところから声が聞こえるというような被害がある被害者が、今回の勉強会に特に参加するようにお願いいたします。

要するに、テレビに映っているアナウンサー、タレントなどと会話したり、友人、知人、家族、お隣さん、ご近所さん、イルミナティ、火星人、宇宙人などの声が聞こえるというような被害ですね。これらの声は人工知能が合成しているのですが、そのような文献、証拠について、解説いたします。

また、天井裏から物音が聞こえるとか、壁の向こう側からお隣さんの生活音が聞こえる場合であっても、現実に音が発生しておらず、人工知能が音を合成していることがあります。

一方、自衛隊が犯人でないと力説する人は、実際に自衛隊に所属しているかいないかを問わずに自衛隊関係者として扱わせて頂き、参加をご遠慮するようにお願いいたします。

ところで、私の本業は弁理士であり、特許などの知的財産が専門になります。弁理士の業務範囲に特許などの鑑定があり、米国特許4877027号とか、米国特許6470214号とか、米国特許3951134号とか、米国特許7150715号などについて鑑定をするのは、弁理士の業務として認められています。要するに訴訟に関連して、これらの米国特許を講義で解説しても弁理士の業務として認められています。

この勉強会では毎回、特許文献を紹介していますが、弁理士法という観点では、米国特許などの鑑定を口頭及び配布物を通じて行っている、ということになります。

ところで、ヨーロッパ中世では地球が宇宙の中心であり、太陽も月も星も地球の周りを回転しているとされていました。要するに天動説が主流でした。ルネッサンス以降になって、天動説は間違っており、地球が太陽の周りを回転する地動説が正しいとされました。

科学の歴史を振り返ると、ときどきこのような大転換が起きます。この勉強会で取り上げているテーマは、天動説が地動説に変わるぐらいの内容になります。

精神医学では、電波は聞こえず、テレパシーは不可能であり、テレパシーでメッセージを受信している人は統合失調症とされています。

これに対して、この勉強会では、電波は聞こえ、テレパシーは無線通信として既に実現しており、テレパシー通信で人工知能と対話するのが、統合失調症と主張しています。人工知能と対話しているのが分かるということではなく、人工知能が家族、友人、お隣さん、ご近所、会社の同僚、上司又は部下、学校の同級生、先輩、後輩、宇宙人、テレビアナウンサー、ネコ、イヌ、植物、神様などを演じて、会話しているということになります。

更に、テレパシー通信ネットワークは、防衛省が整備している多重マイクロ波通信になります。要するに防衛省情報本部が主導して統合失調症などの精神疾患を誘発しているのですが、スケール大きく悪事を実行する極悪非道の公務員、自衛隊情報科は知らぬ存ぜぬを貫き、精神医学と協力して国家犯罪を隠蔽しているということになります。

政治情勢
最近は、アメブロがメインになっているのですが、ある種の陰謀論はアメブロにアップロードしづらいので、こちらにアップロードいたします。

首里城が炎上したのですが、その背景が気になります。首里城は木造建築なのですが、木材は一定の温度に加熱すれば発火します。発火温度は、木材中の水分含有量などにも依存しますが、概ね200℃から300℃でしょうか。

また、遠方にある電磁波兵器から電磁波ビームを木材の一点に集中させたときには、その部分は当然に加熱されます。電磁波ビームが連続波のときには検出が容易ですから、ナノ秒、フェムト秒、アト秒のような極めて持続時間が短いパルスを用いて、検出を逃れるのでしょうね。

天皇即位のお祝いとして、2019年10月後半に饗宴の儀が開催されましたが、沖縄県を代表する政治家は饗宴の儀に出席したのでしょうかね。例えば、天皇即位のお祝いを欠席する行為は不敬であるので、その報復として首里城攻撃というようなことがあったのでしょうかね。

それともこのような攻撃はなかったのかな。

いずれにしても、このブログ記事はフィクションというフォルダーに分類しており、事実について記述しているのでなく、フィクションとして記述しています。

昨日、2019年10月31日夜、どこかの国家とどこかの国家が領有権を争っている島の近海において、ヘリコプターが墜落しましたが、墜落の背景、理由が気になります。

ところで、1982年3月から6月にかけて、フォークランド紛争が勃発して、アルゼンチン軍とイギリス軍が武力衝突したのですが、どうもフォークランド紛争を思い出してしかたがない。

なお、日本国の政治についてはコメントを控えることにしており、これに伴って、コメント欄を閉じさせていただきます。私は健康で長生きしたいので、国家の方針、特に国家安全保障に関する方針に反対を表明することは控えることにしています。

いずれにしても、紛争については、現実でなくフィクションとして記述されています。

アメーバブログ
最近は、fc2ブログでなく、アメーバブログで更新しています。ブログタイトルは「マイクロ波聴覚効果及びその関連(旧題 自衛隊の犯罪を斬る」になっています。

https://ameblo.jp/patent123/

何となくアメーバブログが使いやすいのです。

なお、次回勉強会は2019年11月16日午後2時から午後4時まで氷川区民会館(東京都渋谷区東)で開催いたします。



台風19号と南北の交通
台風19号で74人が死亡し、52河川が決壊しました(文献1)。更に、北陸新幹線の車両の3分の1が水没し、北陸新幹線は長野駅と上越妙高駅との間で当面、運行を停止しています(文献2)。

北陸新幹線は北陸と東京という南北の交通を担っているのですが、北と南の間で交通が遮断されたということもできます。

一方、第二次世界大戦の余波でどこかの国家は北と南に分断して、北と南の間で交通は遮断されていますが、一部の政治家は北と南が統一する方向で国際政治を行っています。

今年にパリで開催されたG7サミットでコミュニケが公表されておらず、先進7か国の間であっても何らかの対立があると示唆されるのですが、今回の台風19号は各国の対立がエスカレートして気象兵器が投入されたのでしょうね。

台風19号が日本を襲来していた時期に中国首相はワシントンDCでトランプ大統領と会談していますが、貿易に関するトピックは報道されました(文献3)。いずれの国家であっても国家安全保障には何らかの秘密がありますし、会談で国家安全保障に関するトピックがあったときに、国家安全保障について報道されるとは限りません。

ところで、どこかの国家は憲法の制約により、戦争が禁止されています。すると、気象兵器という形態であっても武力行使があった事実は認めたくないのではないのかな。気象兵器は不可能であって存在しないことにしておくと、気象兵器が投入された事実も武力行使があった事実も否定できます。

また、気象兵器を投入した国家も気象兵器を投入した事実も武力を行使した事実も認めたくない。

気象兵器で攻撃した国家も気象兵器の攻撃を受けた国家も、気象兵器の存在も気象兵器が使用された事実も否定するのですから、歴史上の事実は双方の国家の意図を反映することになるのでしょう。

文献
1 北陸新幹線 全線再開には1~2週間 JR東日本
2019年10月15日 17時48分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191015/k10012132741000.html

2 甚大な被害 台風19号 74人死亡 52河川で決壊 全容は不明
2019年10月16日 9時28分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191015/k10012131581000.html

3 中国 米から昨年実績上回る大豆購入とアピール
2019年10月15日 21時11分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191015/k10012133351000.html